部門とカテゴリー
部門とカテゴリーの構成
キッズデザイン賞は、デザインミッションに基づく3つの「部門」と、応募作品の分野に基づく5つの「カテゴリー」から構成されています。
応募の際は、「部門」と「カテゴリー」から、それぞれ一つずつ選んでいただきます。
＜部門＞
| 子どもたちの安全・安心に貢献するデザイン | 子どもの安全・安心に寄与する製品、サービス、建築・空間、活動、研究など。 子ども向け、あるいは一般向けの製品、サービス、建築・空間、活動、研究において、安心・安全に配慮されたもの。 |
|---|---|
| 子どもたちの創造性と未来を拓くデザイン | 子どもの創造性や感性に寄与する製品、サービス、建築・空間、活動、研究など。 子どもの創造性・感性の育成、多様な知識の習得や運動能力の向上に役立つもの。 また、そこに新たな発想、工夫、手法があるもの。 |
| 子どもたちを産み育てやすいデザイン | 子どもや子育てに関わる人々に寄与する製品、サービス、建築・空間、活動、研究など。 妊娠・出産・子育てに関わる人が利用する製品、サービス、建築・空間、活動、研究において、安全かつ楽しく育児に取り組める工夫がなされたもの。 保育園、学校、自治体、地域などで利用されるものも含む。 また、子育て期の男女が、育児や仕事、地域との交流などに積極的に参加するための新たな発想、工夫、手法があるもの。 |
カテゴリー
| A.プロダクト | ［ベビー用品］［日用品］［食料品］［衣料品］［玩具･一般遊具］［大型遊具］［文具］［絵本･図鑑･書籍］［学習教材］［スポーツ用品］［楽器］［家電］［AV機器・情報機器・光学機器］［家具・インテリア］［バス・トイレ・洗面台関連設備］［キッチン・キッチン設備］［エネルギー設備・空調設備等］［住宅・建物付帯設備］［建築部材・内装材等］［店舗･オフィス機器] ［医療品・医療機器・福祉用品］［防災・防犯用品］［モビ リティ・モビリティ関連商品］ |
|---|---|
| B.アプリケーション・サービス(＊１) | ［アプリケーション・ICTサービス（子ども）］［アプリケーション・ICTサービス（家庭）］［アプリケーション・ICTサービス（事業者）］［サービス（子ども）］［サービス（家庭）］［サービス（事業者）］ |
| C.建築・空間 | ［保育園・幼稚園］［学校］［子育て支援施設］［病院・医療関連施設］［公共施設］［ミュージアム］［ショールーム・商業施設］［量産住宅］［集合住宅］［屋内空間・リノベーション］［ランドスケープ・コミュニティ形成］［サイン計画］ |
| D.コミュニケーション(＊２) | ［アート・創作］［ものづくり］［音楽・演劇］［運動・スポーツ］［環境教育］［グローバル教育］［サイエンス］［防災・防犯・ セキュリティ］［食育・くらし］［経済・金融・キャリア教育］［地域理解・地域交流］［子育て支援］［ワークライフバランス］ |
| E.調査・研究(＊３) | 児童研究・科学技術開発などの調査・研究活動。知的財産、ビジネスモデルなどを含む。 ※ 「調査・研究」の受賞作品は原則としてそのデータを含めた成果を公開し、社会が共有することでキッズデザインの普及に役立てることを意図しています。 そのために、当カテゴリーの審査料は応募者を問わず無料としています。 |
部門とカテゴリーについて
＊１ 「アプリケーション・サービス」について
アプリケーションは、スマートフォン･PCなどの各種アプリケーション、ＳＮＳやウェブサイト等を活用したICTサービス等が対象となります。
<例>育児記録アプリ、親子の外出支援アプリ(電車の経路案内･お出かけ情報)、知育系アプリ、学習支援アプリ、保育者支援アプリなど
サービスは、製品と提供方法が一体となっている宅配、レンタル、リサイクルのサービスなどや、有償で情報やコンテンツの提供を行なっているものなど、子どもや家庭、事業者向けの各種サービス、ビジネスモデルが対象となります。
＜例＞保育サービス、学習サービス、ベビー用品等のレンタルサービス、食料品の宅配サービス、子育て相談サービス、防犯サービスなど
＊２ 「コミュニケーション」について
企業・自治体・各種団体の仕組み・制度、ＣＳＲ（社会貢献）・ＣＳＶ（共創価値）活動や、NPO・市民団体・大学・研究機関などが主体となって取り組んでいるイベント、ワークショップ、子ども・子育てに関する支援や啓発活動等が対象となります。
＊３ 「調査・研究」について
「安全・安心」（空間や製品の安全対策ガイドライン、子どもの行動特性や身体特性、事故情報のデータベースなど）、「感性・創造性の育成」（学びや経験の効果測定や実態調査、デザインやクリエイティブと発育発達に関するものなど）、「産み育て支援」（出産や育児を支援する製品、空間、情報や活動に関するものなど）の３つの部門テーマのいずれか、または複数に則った研究・調査が対象となります。
本カテゴリーは成果を一般公開できるものであることが条件です。
